AP通信とMTVが9月に発表した調査では、米国の14歳～24歳の若者のうち56%がネット上で嫌がらせを受けたことがある、と報告された。

2009年に比べ、6ポイント増加。嫌がらせの内容は「事実ではないことを投稿される」、「不快なことを書き込まれる」、「プライベートな発言を公開される」など。ネットでの嫌がらせについて、横行する背景には匿名性が大きいと考えられてきた。今回の調査では、多くの若者が「加害者は身近な人物だった」と答えたという。

日本でも子どものネットいじめが問題視されてきた。やはり学校などの友人が加害者になるケースが多い。

誰かになりすましてメールを送り、友人関係恋愛関係を傷つける。悪口をチェーンメールで広める、といったもの。

学校裏サイトやプロフィールサイトを使っての誹謗中傷などは悪質なものが多く、犯罪性が高い。

文部科学省では、毎年「児童生徒の問題行動等生徒指導上の諸問題に関する調査」を発表しているが、2006年度の調査から「パソコンや携帯電話等で，誹謗中傷や嫌なことをされる」という「ネットいじめ」に関連する項目を設定している。

2007年度の調査では、ネットいじめの認知件数は中学校で1校あたり0.33件、高校で0.31件となっている。

同時期に京都教育大学の研究者が行った実地アンケートでは、25.6%がなんらかのネットいじめを経験しており、文科省の認識よりはるかに厳しい現実が見てとれる。



◆AP通信
http://www.ap.org/

◆mail online
http://www.dailymail.co.uk/news/article-2042373/More-half-youths-subjected-taunting-bullying-social-network-sites.html